【プレパパ向け】育休が取りにくい雰囲気の会社でも1年間の育休を取る方法

ブラックなイメージがあるIT業界かつ、長期の男性育休を取っている社員がほとんどいない企業で1年間の育休をスムーズに取得した私が、育休を取得するまでに実践した内容をご紹介します！

育児休業 (育休・育業) とは

育児休業 (育休・育業) は、赤ちゃんが産まれてから1歳になる前日までの間に育児・介護休業法で認められている休業です。

男性でも女性でも取得できるのが大きな特徴です。なのでパパも取得しましょう。

産休との違い

産前産後休業 (産休) は、産前6週間以内、産後8週間以内にママの母体保護のために労働基準法で定められている休業です。こちらは出産する女性のみが取得できます。

産後パパ育休

産後パパ育休は長い休みがどうしても取れない方に向けた制度で、産後8週までに合計4週間の休暇が取得できます。2回に分割して取得することもできますが、合計の期間が4週間以内 (2週間 × 2 など)となります。

特段の事情が無い限りは、普通の育休を取りましょう。

「育業」という呼称について

育児休業の、東京都独自の愛称です。

会社や同僚・上司との関係について

ハラスメントは法律で禁止されている

育児休業を取得しようとすると周りから嫌な顔をされるのではないか、という心配がある方もいると思いますが、令和4年4月から段階的に育児休業制度の法改正が進んでおり、育児休業や育児そのものに関するハラスメント (マタハラ・イクハラ) は禁止され、各企業ではハラスメント防止措置を行うことが法律で義務付けられました。

育児休業等の申し出・取得を理由に、事業主が解雇や退職強要、正社員からパートへの契約変更等の不利益な取り扱いを行うことは禁止されています。
今回の改正で、妊娠・出産の申し出をしたこと、産後パパ育休の申し出・取得、産後パパ育休期間中の就業を申し出・同意しなかったこと等を理由とする不利益な取り扱いも禁止されます。
また、事業主には、上司や同僚からのハラスメントを防止する措置を講じることが義務付けられています。

https://www.mhlw.go.jp/content/11900000/000789715.pdf

もし不当なハラスメントを受けた場合は、その証拠を集めた上で、人事か、会社がある場所の労働局または労働基準監督署に総合労働相談コーナーに相談しましょう。
→ 東京都の総合労働相談コーナーはこちら

育休を1年間取るメリット: たくさんあります！

妻、これから産まれてくる子供、自分のためになる様々なメリットがあります。

妻の回復が早くなる

産後のママの体は、こちらが見てて辛くなるほどボロボロです。産後6〜8週経つまでの、妊娠によって起こった体の変化が元に戻る期間を「産褥期」と言い、この期間は安静にすることが重要です。

産褥期に無理をすると、疲労が蓄積して免疫力が下がったり、出産時の傷が開いたり、大量の出血をしたりしてしまいます。産褥期にした無理の代償は、一生引きずると言います。

パパになった実感が湧く

10ヶ月間片時も離れることなく一緒に生活したり、命懸けの分娩を行うわけではないパパは、子供が産まれるまであまりパパになったという実感は感じない人が多いです。産後初めて顔を見た時に初めてパパになった実感が湧く。その後仕事に戻ってしまっては、せっかく湧いた実感が徐々に薄れていってしまいます。

育休を取得し、毎日のお世話をしながら一緒に過ごしていく中で赤ちゃんとの絆も生まれます。

子供の成長を、妻と共に見守れる

首が座る、寝返りを打つ、目が合うと笑う、声を出して笑う、ずり這いができるようになる、お座りできるようになる、はいはいができるようになる……など、1歳になるまでの1年間は、赤ちゃんの成長が実感できるポイントがかなり多くあります。

仕事ばかりで赤ちゃんのことをしっかり見れていないと、この尊い成長を見逃してしまいます。妻から「今日○○ができるようになったよ」と後から伝えられるよりも、妻と一緒にその瞬間を目の当たりにできたら最高ですよね。

育休を取るデメリット: 特に無し

半年以降は収入が減少する

育休を取得する場合、最初の半年間は額面給与の2/3、半年以降〜1歳までの半年間は額面の1/2が育休手当として振り込まれます。

最初の半年は手取りとあまり変わらない人が多いです。半年以降は流石に少なくなったと感じると思いますが、児童手当なども支給されますので。

仕事から離れることになる

仕事から離れて育児に専念することになるので当たり前ですが、育休期間は仕事をしなくなります。育休復帰後にブランクを取り戻す期間が必要になる可能性があります。

しかし育児で身に付けたスキルは仕事で活かすことができるので、成長の機会と捉えて前向きに育児しましょう。

育休を勝ち取るコツ

直属の上司には早めに伝える

まずは直属の上司に「早めに伝える」ことが鉄則です。妊娠最初期は流産のリスクが高いため、流産リスクが低くなり安定期と呼ばれる妊娠16週頃を目安に伝えると良いかと思います。

有給を使い妊婦健診に同行する

妊婦健診は最初の頃は月1回の頻度で通うことになります (妊娠週数が進むと2週に1回、週1回と増えていきます)。その時期から有給を取得して妊婦健診に同行しましょう。有給の申請内容は「私用」で良いです。育児参加する気があると会社側にアピールできます。

持っている仕事の棚卸しを行う

引き継ぎのために、今あなたが持っている業務を全て洗い出しましょう。

引き継ぎ資料を作る

引き継ぎが必要な業務は、引き継ぎがスムーズに行えるように引き継ぎ資料を準備しましょう。

後任 (引き継ぎ先) を決める

上司が決めてくれる場合もありますが、引き継ぐ業務ごとに必要な能力などはあなたが一番理解していると思いますので、適任がいそうであれば上司に進言しても良いかと思います。

引き継ぎを行う

引き継ぎ先が決まったらその人に業務を引き継いでいきます。育休までに独り立ちできるよう、しっかりとスケジュールを立てて育てていきましょう。

「自分しかできない/知らないこと」を作らない

引き継ぎの期間は常に後任と一緒に仕事をして、メールや会話の中で得た情報は全て文書として残すようにし、後任に共有しましょう。

まとめ: パパも育休を1年間取得しましょう

子供が1歳になるまでの期間はとても貴重な時間になります。ぜひ育休を取得して、子供の成長を間近で見守りましょう。